1. ITが「チャンスの平等」を生み出す

貧困対策と聞くと、まずは生活の安定、つまり食事や住まいがイメージされやすいですが、本質的な課題は「教育の格差」です。中でもIT教育は、今や社会で生きていくための基本的な力のひとつと言えます。パソコンが使えるだけでも、できる仕事の選択肢が広がりますよね。
私が学生のころ、学校で教わるのはWordやタイピング程度でした。でも今は、プログラミング、データ分析、AIリテラシーまで必要とされる時代です。そういったスキルを持っているかどうかで、将来の可能性は大きく変わっていきます。

2. デジタルスキルは「貧困脱出の手段」になる

ITスキルがあると、場所にとらわれず働けるようになります。例えば、地方や海外に住んでいても、都市部の企業とリモートで仕事ができますし、クラウドワークスなどを通じて個人で仕事を受けることも可能です。
実際、東南アジアやアフリカの一部の国々では、ITスキルを学んだ若者がフリーランスとして収入を得て、家族の暮らしを支えています。これは、教育が人の人生を大きく変える具体的な例です。

3. 教育の「届け方」が結果を左右する

とはいえ、IT教育をただ提供するだけでは不十分です。環境が整っていない子どもたちは、そもそも学ぶ機会を持てません。パソコンがない、ネット環境がない、そういった状況では、どれだけ良い教材があっても届かないのです。
そのため、パソコンを無償提供する団体や、通信費を補助する自治体の取り組みが重要になってきます。こうした支援があることで、初めて「スタートライン」に立つことができます。

4. 「教える人」の存在が希望を生む

技術を教えるだけでなく、子どもたちに自信を持たせることも大事です。貧困状態にある子どもたちは、自分に自信が持てず「どうせ無理」と思ってしまうことがあります。
私自身、学生時代に出会った先生の「あなたにもできるよ」という一言に救われた経験があります。誰かに背中を押してもらえると、人は変われます。だから、技術と一緒に希望も伝えることが、IT教育には求められていると思います。

5. 「IT×教育」は社会全体への投資

IT教育は、個人のためだけでなく、社会の未来のためでもあります。教育を通じて自立する人が増えれば、社会全体の貧困率が下がり、医療や治安といった他の課題も改善されていきます。
IT分野は今後も成長し続ける分野なので、将来性も十分です。子どもたちが「こんな未来を描ける」と思えるような教育環境を整えていくことは、私たち大人の責任ではないでしょうか。エンジニアとしても、一人の社会人としても、強くそう感じています。

IT教育は、単なるスキルの習得ではなく、貧困の連鎖を断ち切るための手段です。すべての子どもたちに学ぶ機会を届け、希望を持って未来を選べる社会をつくるために、社会全体で取り組んでいく必要があります。